師範教育令(昭和18年改正 勅令第109号)         「口語訳付

師範学校 高等師範学校 女子高等師範学校 青年師範学校

  第一章 師範学校

第一条 師範学校ハ皇国ノ道ニ則リテ国民学校教員タルベキ者ノ錬成ヲ為スヲ以テ目的トス

第二条 師範学校ハ官立トス

第三条 師範学校ニ男子部及女子部ヲ置ク但シ土地ノ情況ニ依リ男子部又ハ女子部ノミヲ置クコトヲ得
2 各部ニ本科及予科ヲ置ク但シ土地ノ情況ニ依リ本科ノミヲ置クコトヲ得

第四条 本科ノ修業年限ハ三年トシ予科ノ修業年限ハ二年トス


第五条 本科ニ入学スルコトヲ得ル者ハ当該学校予科ヲ修了シタル者、中学校若ハ高等女学校ヲ卒業シタル音又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ之ト同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス
2 予科ニ入学スルコトヲ得ル者ハ国民学校高等科ヲ修了シタル者又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ之ト同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス

第六条 師範学校ノ編制、教科、教授訓練、教科用図書、生徒ノ入学、退学、懲戒、学資ノ給与及卒業後ノ服務等ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム

第七条 師範学校ニ於テハ授業料ヲ徴収セズ

第八条 師範学校ニハ師範学校ヲ卒業シタル者ノ為ニ研究科ヲ置クコトヲ得
2 研究科ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム

第九条 師範学校ニ附属国民学校ヲ置ク師範学校ニ附属幼稚園ヲ置クコトヲ得
2 特別ノ事情アル場合ニ於テハ国民学校ヲ以テ附属国民学校ニ代用スルコトヲ得

第十条 国民学校令第一条乃至第四条、第五条第一項及第三項、第六条、第七条、第十四条並ニ第二十条ノ規定ハ附属国民学校ニ之ヲ準用ス
2 幼稚園令第一条、第六条及第十三条ノ規定並ニ国民学校令第二十条ノ規定ハ附属幼稚園ニ之ヲ準用ス

第十一条 附属国民学校ノ児童ノ入学及退学、授業料等ニ関スル規程並ニ附属幼稚園ノ幼児ノ入園及退園、保育資料等ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム

 第二章 高等師範学校及女子高等師範学校

第十二条 高等師範学校ハ皇国ノ道ニ則リテ中学校及高等女学校ノ教員タルベキ者ノ錬成ヲ為スヲ以テ目的トス
2 女子高等師範学校ハ皇国ノ道ニ則リテ高等女学校ノ教員タルベキ者ノ錬成ヲ為スヲ以テ目的トス

第十三条 高等師範学校及女子高等師範学校ハ官立トス

第十四条 高等師範学校及女子高等師範学校ノ修業年限ハ四年トス

第十五条 高等師範学校ニ入学スルコトヲ得ル者ハ中学校ヲ卒業シタル者又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ之ト同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス
2 女子高等師範学校ニ入学スルコトヲ得ル者ハ高等女学校ヲ卒業シタル者又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ之ト同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス
第十六条 高等師範学校及女子高等師範学校ノ学科ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム
2 第六条及第七条ノ規定ハ高等師範学校及女子高等師範学校ニ之ヲ準用ス

第十七条 高等師範学校ニハ高等師範学校ヲ卒業シタル者ノ為ニ、女子高等師範学校ニハ女子高等師範学校ヲ卒業シタル者ノ為ニ研究科ヲ置クコトヲ得
2 研究科ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム

第十八条 高等師範学校ニ附属中学校及附属国民学校ヲ置ク
2 女子高等師範学校ニ附属高等女学校、附属国民学校及附属幼稚園ヲ置ク
3 特別ノ事情アル場合ニ於テハ公立ノ中学校ヲ以テ附属中学校ニ、公立ノ高等女学校ヲ以テ附属高等女学校ニ、国民学校ヲ以テ附属国民学校ニ、公立又ハ私立ノ幼稚園ヲ以テ附属幼稚園ニ代用スルコトヲ得

第十九条 中等学校令第一条、第二条第一項及第二項、第七条、第八条並ニ第十一条乃至第十四条ノ規定ハ附属中学校及附属高等女学校ニ之ヲ準用ス
2 第十条及第十一条ノ規定ハ附属国民学校及附属幼稚園ニ之ヲ準用ス

  附 則

1 本令ハ昭和十八年四月一日ヨリ之ヲ施行ス
2 本令施行ノ際現ニ従前ノ規定ニ依ル師範学校ニ在学スル生徒及樺太庁師範学校ニ在学スル生徒ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ本令ニ依ル師範学校ノ生徒ト為ルモノトス
3 師範学校男子部本科ノ修業年限ハ昭和十八年度及昭和十九年度ニ卒業スベキ生徒ニ付テハ六月之ヲ短縮ス
4 昭和十九年迄ニ師範学校女子部本科ニ入学シタル生徒(文部大臣ノ定ムル者ヲ除ク)ニ付テハ其ノ修業年限ハ第四条ノ規定ニ拘ラズ二年トス
5 師範学校女子部ニハ当分ノ内文部大臣ノ定ムル所ニ依リ師範学校女子部ヲ卒業シタル者ノ為ニ専攻科ヲ置クコトヲ得
6 昭和十九年迄ニ師範学校予科ニ入学シタル生徒(文部大臣ノ定ムル者ヲ除ク)ニ付テハ其ノ修業年限ハ第四条ノ規定ニ拘ラズ三年トス
7 従前ノ規定ニ依ル師範学校ヲ卒業シタル者及樺太庁師範学校ヲ卒業シタル者ハ本令ニ依ル師範学校ヲ卒業シタル者トス
8 本令施行ノ際現ニ存スル高等師範学校ノ修業年限二年ノ学科ハ現ニ在学スル生徒ニ付其ノ卒業スル迄之ヲ存置スルコトヲ得
9 本令施行ノ際現ニ高等師範学校附属中学校又ハ女子高等師範学校附属高等女学校ニ在学スル生徒(文部大臣ノ定ムル者ヲ除ク)ニ付テハ其ノ修業年限ハ第十九条第一項ニ於テ準用スル中等学校令第七条ノ規定ニ拘ラズ仍従前ノ例ニ依ル


師範教育令中改正(昭和19・2・17 勅令)      

師範教育令中左ノ通改正ス

第三草 青年師範学校
第二十条 青年師範学校ハ皇国ノ道ニ則リテ青年学校教員タルべキ者ノ錬成ヲ為スヲ以テ目的トス
第二十一条 青年師範学校ハ官立トス
第二十二条 青年師範学校ニ男子部及女子部ヲ置ク但シ土地ノ情況ニ依り男子部又ハ女子部ノミヲ置クコトヲ得
第二十三条 青年師範学校ノ修業年限ハ三年トス
第二十四条 青年師範学校ニ入学スルコトヲ得ル者ハ当該学校予科ヲ修了シタル者、中学校若ハ高等女学校ヲ卒業シタル者又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依リ之ト同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス
第二十五条 第六条、第七条及第十六条第一項ノ規定ハ青年師範学校ニ之ヲ準用ス
第二十六条 青年師範学校ニハ特別ノ必要アル場合ニ於テハ予科ヲ置クコトヲ得
予科ノ修業年限ハ二年トス
予科ニ入学スルコトヲ得ル者ハ国民学校高等科ヲ修了シタル者又ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依り之卜同等以上ノ学力アリト認メラレタル者トス
予科ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム
第二十七条 青年師範学校ニハ青年師範学校ヲ卒業シタル者ノ為ニ研究科ヲ置クコトヲ得
研究科ニ関スル規程ハ文部大臣之ヲ定ム
第二十八条 青年師範学校ニ付属青年学校ヲ置ク
特別ノ事情アル場合ニ於テハ公立又ハ私立ノ青年学校ヲ以テ付属青年学校ニ代用スルコトヲ得
第二十九条 第十一条拉二青年学校令第一条乃至第八条、第十条及第十一条ノ規定ハ付属青年学校ニ之ヲ準用ス

 付 則
1 本令ハ昭和十九年四月一日ヨリ之ヲ施行ス
2 本令施行ノ際現ニ青年学校教員養成所ニ在学スル生徒及樺太師範学校付設青年学校教員養成所ニ在学スル生徒ハ文部大臣ノ定ムル所ニ依り青年師範学校ノ生徒ト為ルキノトス
3 昭和十九年度ニ於テ青年師範学校女子部ニ在学スル生徒及樺太ニ於ケル青年師範学校ノ男子部第二学年ニ在学スル生徒(文部大臣ノ定ムル者ヲ除ク)ニ付テハ其ノ修業年限ハ第二十三条ノ規定ニ拘ラズ二年トス
4 青年学校教員義成所ヲ卒業シタル者及樺太庁師範学校付設青年学校教員養成所又ハ樺太師範学校付設青年学校教員養成所ヲ卒業シタル者ハ青年師範学校ヲ卒業シタル者トス青年学校令中左ノ通改正ス
5 第四十条ニ左ノ但書ヲ加フ
 但シ官立ノ学校ニ於テ青年学校ノ課程ニ相当スル課程ヲ履修セシムル部分ニ関シテハ此ノ限ニ在ラズ
6 昭和十六年勅令第九百二十四号中左ノ通改正ス
第一条第一項中「師範教育令第十四条」ノ下ニ「若ハ第二十三条」ヲ、「女子高等師範学校」ノ下ニ、「青年師範学校」ヲ加フ
付則第二項中「女子高等師範学校」ノ下ニ「青年師範学校」ヲ加フ
国民学校令戦時特例中左ノ通改正ス
第六条中「師範教育令中第五条若ハ第十五条」ヲ「師範教育令第五条、第十五条若ハ第二十四条」ニ、「若ハ女子高等師範学校」ヲ、「女子高等師範学校若ハ青年師範学校」ニ改ムス
 (昭和十九年勅令第八十一号)


    [口語訳]

    第一章 師範学校

第一条 師範学校は天皇の統治する国家の道(※1)にしたがって国民学校の教員を養成するための錬成を目的とする。

第二条 師範学校は官立とする。

第三条 師範学校に男子部及び女子部を置く。ただし土地の状況によって男子部または女子部のみを置くことができる。
2 各部には本科及び予科を置く。ただし、土地の状況によって本科のみを置くことができる。

第四条 本科の修業年限は三年とし予科の修業年限は二年とする。

第五条 本科に入学できる者は本校の予科を修了した者、中学校もしくは高等女学校を卒業した者または文部大臣が定めたことと同等以上の学力があると認められた者とする。
2 予科に入学できる者は、国民学校高等科を修了した者または文部大臣が定めたことと同等以上の学力があると認められた者とする。

第六条 師範学校の編制、教科、教授訓練、教科用図書、生徒の入学、退学、懲戒、学資の給与及び卒業後の服務等に関する規定は文部大臣が定める。

第七条 師範学校では授業料を徴集しない。

第八条 師範学校では師範学校を卒業した者のために研究科を置くことだできる。
2 研究科に関する規定は文部大臣が定める。

第九条 師範学校に付属国民学校を置く。師範学校に付属幼稚園を置くことができる。
2 特別の事情がある場合は、国民学校を付属国民学校に代用することができる。

第十条 国民学校令第一条及び第四条、第五条第一項及び第三項、第六条、第七条、第十四条ならびに第二十条の規定は付属国民学校に準用する。

第十一条 付属国民学校の児童の入学及び退学、授業料等に関する規定並びに付属幼稚園の幼児の入園及び退園、保育料等に関する規定は文部大臣が定める。

    第二章 高等師範学校及び女子高等師範学校

第十二条 高等師範学校は天皇の統治する国家の道(※1)にしたがって、中学校及び高等女学校の教員を養成するための錬成を目的とする。
2 女子高等師範学校は天皇の統治する国家の道(※1) にしたがって、高等女学校の教員を養成するための錬成を目的とする。

第十三条 高等師範学校及び女子高等師範学校は官立とする。

第十四条 高等師範学校及び女子高等師範学校の修業年限は四年とする。

第十五条 高等師範学校に入学できる者は中学校を卒業した者または文部大臣の定めたことと同等以上の学力がある認められた者とする。
2 女子高等師範学校に入学できる者は高等女学校を卒業した者または文部大臣が定めたことと同等以上の学力があると認められた者とする。

第十六条 高等師範学校及び女子高等師範学校の学科に関する規定は文部大臣が定める。
2 第六条及び第七条の規定は高等師範学校及び女子高等師範学校に準用する。

第十七条 高等師範学校には高等師範学校を卒業した者のために、女子高等師範学校には女子高等師範学校を卒業した者のために研究科を置くことができる。
2 研究科に関する規定は文部大臣が定める。

第十八条 高等師範学校に付属中学校及び付属国民学校を置く。
2 女子高等師範学校に付属高等女学校、付属国民学校及び付属幼稚園を置く。
3 特別の事情がある場合には、公立の中学校を付属中学校に、公立の高等女学校を付属高等女学校に、国民学校を付属国民学校に、公立または私立の幼稚園を付属幼稚園に代用することができる。

第十九条 中等学校令第一条、第二条第一項及び第二項、第七条、第八条ならびに第十一条および第十四条の規定は付属中学校及び付属高等女学校に準用する。
2 第十条及第十一条の規定は附属国民学校および附属幼稚園準用する。

付則

1 本令は昭和十八年四月一日より施行する。
2 本令を施行する際に、現に以前の規定によって師範学校に在学する生徒及び樺太庁師範学校に在学ずく生徒は文部大臣が定めることによって本令による師範学校の生徒となるものとする。

3 師範学校男子部本科の修業年限は昭和十八年度及び昭和十九年度に卒業すべき生徒については六月の短縮とする。
4 昭和十九年までに師範学校女子部本科に入学した生徒(文部大臣が定めた者を除く)についてはその修業年限は第四条の規定にかかわらず二年とする。
5 師範学校女子部には当分の間文部大臣が定めたところによって師範学校女子部を卒業した者のために専攻科を置くことができる。

6 昭和十九年までに師範学校予科に入学した生徒(文部大臣が定めた者を除く)についてはその修業年限は第四条の規定にかかわらず三年とする。
7 これまでの規定による師範学校を卒業した者及び樺太庁師範学校を卒業した者は本令による師範学校を卒業した者とする。

8 本令施行の際に、現にある高等師範学校の修業年限二年の学科は現に在学する生徒についてその卒業するまでをそのまま置くことにすることができる。
9 本令施行の際に、現に高等師範学校付属中学校または女子高等師範学校付属高等女学校に在学する生徒(文部大臣が定める者を除く)についてはその修業年限は第十九条第一項に準用する中学校令第七条の規定にかかわらずこれまでの例による。


師範教育令中を左の通り改正する。

     第三章 青年師範学校

第二十条 青年師範学校は天皇の統治する国家の道にしたがって青年学校の教員を養成するための錬成を目的とする。

第二十一条 青年師範学校は官立とする。

第二十二条 青年師範学校に男子部および女子部を置く。ただし土地の状況によって男子部または女子部のみを置くことができる。

第二十三条 青年師範学校の修業年限は三年とする。

第二十四条 青年師範学校に入学できる者は本校の予科を修了した者、中学校もしくは高等女学校を卒業した者または文部大臣が定めたことと同等以上の学力があると認められた者とする。

第二十五条 第六条、第七条および第十六条第一項の規定は青年師範学校に準用する。

第二十六条 青年師範学校には特別必要ある場合には予科を置くことができる。
予科の修業年限は二年とする。
2 予科に入学できる者は国民学校高等科を修了した者または文部大臣が定めたことと同等以上の学力があると認められた者とする。
3 予科に関する規程は文部大臣が定める。

第二十七条 青年師範学校には青年師範学校を卒業した者の為に研究科を置くことができる。
2 研究科に関する規程は文部大臣が定める。

第二十八条 青年師範学校に付属青年学校を置く。
2 特別な事情がある場合に公立又は私立の青年学校を付属青年学校に代用することができる。

第二十九条 第十一条ならびに青年学校令第一条および第八条、第十条および第十一条の規定は付属青年学校に準用する。

付 則

1 本令は昭和十九年四月一日より施行する。
2 本令施行の際に、現に青年学校教員養成所に在学する生徒および樺太師範学校付設青年学校教員養成所に在学する生徒は文部大臣の定めによって青年師範学校の生徒となる。

3 昭和十九年度に青年師範学校女子部に在学する生徒および樺太の青年師範学校の男子部第二学年に在学する生徒(文部大臣が定める者を除く)についてはその修業年限は第二十三条の規定にかかわらず二年とする。
4 青年学校教員義成所を卒業した者および樺太庁師範学校付設青年学校教員養成所または樺太師範学校付設青年学校教員養成所を卒業した者は青年師範学校を卒業した者とする。青年学校令中を左の通り改正する。

5 第四十条に左のただし書を加える。
 ただし官立の学校において青年学校の課程に相当する課程を履修させた部分に関してはこの限りではない。

6 昭和十六年勅令第九百二十四号中を左の通り改正する。
第一条第一項中「師範教育令第十四条」の下に「もしくは第二十三条」を、「女子高等師範学校」の下に、「青年師範学校」を加える。
付則第二項中「女子高等師範学校」の下に「青年師範学校」を加える。
国民学校令戦時特例中に左の通り改める。
第六条中「師範教育令中第五条もしくは第十五条」を「師範教育令第五条、第十五条もしくは第二十四条」に、「もしくは女子高等師範学校」を、「女子高等師範学校もしくは青年師範学校」に改める。
 (昭和十九年勅令第八十一号)


[訳者注]
※1皇国の道…当時の教育の根幹が「教育勅語」の精神であったことから国体護持がすべての学校教育の目的としてとらえられていた。
※この勅令は、昭和18年3月8日に公布され、同4月1日より施行された。学校教育法(昭和22年法律第26号)により、本令は昭和22年4月1日をもって廃止された。

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